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人材開発

学習生産性に着目し、20代・30代に権限を与える

藤岡 長道

日本人材マネジメント協会理事長、ATD JAPAN理事
合同会社FJRC 代表社員、株式会社ワークハピネス チーフ・カタリスト
株式会社J-Labo 主席研究員

 20代・30代社員の見識あるいは判断力が、40代・50代を上回る時代が到来している。 この変化を中高年の社員や幹部社員は認めたくはないと思うが、私はこの現実を直視すべきだと考えている。労働生産性の定義は、分子が収入、分母が社員数だ。収入の決定要因の中には、人数と経験量が含まれている。人数と経験量が多い方が有利だ。これは農業社会、大量生産の工業社会をイメージすればわかりやすい。ここでは経験量が多いことと学習量が多いことが同義であった。したがって、経験者ほど手際が良いし判断が正しいわけだ。しかし、現在起きているような断層的な変化の局面では、過去の経験ではなく集中的な学習が変化に適応する条件となる。つまり、経験者よりも学習者であるかどうかがはるかに重要なのだ。

2021年1月7日

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