2024年2月1日
人材開発
経営理念は示すだけでは空振りになる
―日常の判断基準として質疑応答の中心にセットされているか―
藤岡 長道
合同会社FJRC 代表社員、日本人材マネジメント協会（JSHRM）元理事長
株式会社J-Labo 主席研究員、CMA 日本証券アナリスト協会会員（職業倫理試験委員）
システム監査技術者、上級システムアドミニストレータ、MBTI®認定ユーザー、
DiSC®コンサルタント、ALCアクションラーニングコーチ
経営者の方で、「うちの社員はここがだめだ」と不満を言う人がいる。そして、社外のコンサルタントを招いて、「経営理念を徹底したい」と依頼することがある。しかし、経営理念は教え込むもの、暗記させるものだろうか。そもそも経営理念がなぜ必要なのだろう。私は、「人間は誕生から死に至るまで無条件に生きる権利がある」のに対して、「組織は社会に存在する権利を自ら証明する必要がある」と考えている。その証明方法が、まず「経営理念」の表明である。社会の中で企業の営みを継続する権利を証明するものが「経営理念」だ。例えば、1946年に創業したソニーの前身である東京通信工業では設立趣意書を発表していた。その一部を以下に引用する。
2024年2月1日
