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サーベイ

人事・人財データの
デジタル化への取り組みについて

須東 朋広

一般社団法人日本CHRO協会
事務局長

 「人事・人財データのデジタル化への取り組み」についてサーベイを実施した。今回ご回答いただいた企業様の属性は、以下の通りである。業種は、製造業37%、情報・サービス17%、サービス業15%、金融業8%、商社・卸売業4%、その他19%であった。売上高は、5千億円以上33%、1千億円以上5千億円未満38%、5百億円以上1千億円未満11%、1百億円以上5百億円未満7%、1百億円未満11%である。海外売上高比率においては、70%以上15%、50~70%未満18%、10~50%未満28%、10%未満39%という結果であった。従業員数は、5千人以上47%、3千人以上5千人未満11%、1千人以上3千人未満22%、5百人以上1千人未満5%、5百人未満15%となっている。なお、日本企業の本社・親会社77%、日本企業の子会社・グループ会社17%、外資系企業の日本子会社5%、その他1%であった。

人事・人財データのデジタル化への現状の取り組みについて

 「人事・人財データのデジタル化への取り組み」の前提として、経営人事実現のための課題(複数回答)について伺った(図1)。上位から人財情報の可視化70%、後継者育成(68%)、評価制度(64%)、ダイバーシティの取り組み(59%)、教育制度(56%)となっている。

2019年9月2日

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