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「日本製鉄が東京製綱に敵対的TOB」は
「時代の変化」の象徴か

磯山 友幸
経済ジャーナリスト

 ⽇本製鉄が、ワイヤーロープなどを製造する東京製綱に対して行っていたTOB(株式公開買い付け)が成立した。⽇本製鉄は東京製綱の発⾏済み株式の9.9%を保有する筆頭株主だったが、TOBによってこれを19.9%にまで引き上げると、1月21日に発表。公開買い付け期間は3⽉8⽇までの30営業⽇、決済開始日を3⽉15⽇を決済開始⽇としていた。買い付け価格は1500円で⽇本製鉄は24億円あまりを投じた。

 TOBに踏み切った理由として日本製鉄は、東京製綱の「業績不振及び財務健全性の悪化」と「ガバナンス体制の機能不全」を掲げている。株式を買い増すことによって「株主としてのコミットメントを高め、東京製綱の経営陣とより踏み込んだ協議を行う」「新たな経営体制となった東京製綱との連携深化等により東京製綱の企業価値の回復・向上を支援する」と大上段に振りかぶっている。

2021年3月15日

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