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企業価値創造経営の本質[第18回]
株主還元政策を考える(自社株買いの理論)

手島 直樹

小樽商科大学大学院 商学研究科 教授

 過去3回の連載では株主還元政策全般と配当政策に関して議論してきたが、今回は自社株買いにスポットライトを当て、Why(自社株買いの根拠)について考えていきたい。6つのWhyがあるが、それぞれを詳しく見ていくことにする。

1. EPSの上昇

 実務において最も重視されているWhyが、EPSの上昇とその結果としての株価の上昇である。自社株買いにより株式総数が減少すれば、当期純利益が一定である限りEPSが上昇するのは当然だ。では、EPSの上昇に合わせて期待通り株価も上昇するのだろうか。結論から言えば、そうとは限らない。なぜならば、自社株買い実施後にEPSだけでなくPERも変化するからである。ここで、自社株買いの原資が余剰現金のケースと負債のケースに分けて考えてみる。

2019年9月17日

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