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講演動画

  • アサヒグループにおけるファイナンストランスフォーメーション CFO FORUM

    アサヒグループにおいてアサヒビール、アサヒ飲料、アサヒグループ食品をはじめとする日本事業を統括するアサヒグループジャパン。同社の経理領域においては、高付加価値業務へのリソースシフトが求められる中、BPOの管理工数やノウハウの集約、各社各様のやり方に起因する非効率といった課題が顕在化していました。 本講演ではそうした課題に加え、経理人材が減少していく中でいかに高度人材を育成し、組織全体としてFP&A化へのシフトやバリュー経営のための仕組みづくりを行っていこうとしているかについて、瀬戸CFOよりご紹介いただきます。同社の財務DXの取り組みはもちろん、「FP&Aとは?」 「瀬戸CFOがこれから目指す未来」についてもお話いただきます。 皆様の経理業務改革の参考になるかと思いますので、ぜひ奮ってお申込みください。・・・(続きを読む)

    掲載日:2024年10月18日

  • 文化資本経営を目指して。 ―お茶ビジネスの探求を通じて考える、日本の文化と未来社会の可能性- CFO FORUM

    幼少期から裏千家に学び没頭してきたお茶は、産業としての衰退に始まり、文化としても危機に瀕している。お茶文化を守りたいという一心で株式会社TeaRoomを創業し、国内外で新たなお茶の需要創造を展開しながら、サステナブルな生産体制や業界の構造的課題の解決に挑み、多くの方々の協力のおかげで手ごたえを感じつつある。また、お茶を起点とした日本文化や伝統産業への思いは、新たな事業展開の可能性となり、競争だけにとらわれることのない「豊かな社会」をはぐくむ「文化資本研究所」へと広がっている。これまでの取組によって感じてきた様々な経験や課題を紹介させていただき、世界に誇れる日本文化の再構築とそれによって実現する未来の豊かな社会実現の可能性をご参加者の皆様と共に考えたい。・・・(続きを読む)

    掲載日:2024年10月18日

  • 全社のDXに資する経理業務改革 ~実態調査からみる現状とこれから~ CFO FORUM

    昨今、専門性が問われる経理の人材獲得は難しくなり、多くの企業で経理業務の改革が求められている。経理業務の課題や負担は経理部門だけではなく会社の全従業員に関わるため、本来の業務や全社的なDXを妨げる要因の一つであると感じている企業も多いのではないだろうか。そこで本セッションでは、経理業務を起点とした生産性向上の重要性と、経理業務改革がどのように全社DXにつながるのかを解説する。・・・(続きを読む)

    掲載日:2024年10月18日

  • コーポレートガバナンス進化論 ‐価値創造に向けた課題と盲点‐ CFO FORUM

    コーポレートガバナンス・コード、スチュワードシップ・コードが導入されて約10年が経過した。この間、何度かの改定や法律の整備が行われるとともに、特に2023年からはコーポレートガバナンスの実質化が強く要請され、株式市場のありようも変化してきている。 しかしながら厳しい眼でみると、足許の配当や株価上昇を求める投資家と、なるべく自由度を確保しておきたい経営者が本音ベースで対話するレベルにはまだ遠く、取り組みが進むほど次なる新たな問題も多く生じているのが実情である。コーポレートガバナンスの進化を考えるうえでは、モニタリングボード化や社外取締役の質といった企業側の悩みだけではなく、資本市場側との課題認識のずれや、投資家に対する法規制等の緩さなどを解決していく必要も高まっている。インベストメントチェーンを俯瞰し、中立的な立場から実務に資するディスカッションを行う。・・・(続きを読む)

    掲載日:2024年10月18日

  • 自社に合ったFP&Aの始め方と成果の出し方 ~「FP&A研究会」で先進企業から学ぶ~ CFO FORUM

    米国風のFP&Aは理解したが、当社は事業部門が強く、そのままコピーすることは難しい。経理、経営企画、事業管理などの部門に散らばった経営管理人材を統合して人材育成を行いたいが、どのようなステップで進めればよいのか。経営陣・事業部門をどう説得するのか。先進企業の事例より、自社でどのようにFP&Aを始めればよいのか、成果を出すのかを考察する。・・・(続きを読む)

    掲載日:2024年10月18日

  • 急成長を生み出したfreeeの人的資本経営 事業貢献する人事 CHRO FORUM

    2012年の設立以来、資金調達を続け、売上、社員数ともに急速に伸ばしているfreee。人こそが差別化の源泉と考え、創業以来、投資を続けています。本セミナーではfreeeの採用、評価、育成、ダイバーシティ推進などについてお話しさせていただく。・・・(続きを読む)

    掲載日:2024年10月1日

  • CHROのための生成AI活用戦略 生成AIの活用で人財マネジメントにイノベーションをもたらす! CHRO FORUM

    ChatGPTを始めとする生成AIの業務活用は加速の一途をたどっている。人事部門でもパフォーマンス評価の支援、従業員エンゲージメント調査の分析、採用プロセスの最適化など活用が進みつつある。今後、人事データをAIで活用することによって企業のコアコンピタンスをどのように増強するかは、CHROとして避けて通れないテーマである。本セミナーでは、実際のAI活用事例から現状をふまえ、今後CHROがいかに未来思考でリーダーシップを発揮していくべきかについて緊急提言する。・・・(続きを読む)

    掲載日:2024年10月1日

  • ”選ばれる会社”とは~パブリックリレーションズの力をどう活かすか~ CHRO FORUM

    入社直後の4月に転職サイトに登録する新社会人が急増しているというニュースが話題を集めた。新規大卒者の入社3年以内の離職率も3割を超えている。転職が当たり前になりつつある時代に、どうすれば”選ばれる会社”となるのか。キャリアアップや人材育成はどう進めれば良いのか。 ヒト・モノ・カネ・情報に次ぐ第5の経営資源といわれるパブリックリレーションズの考え方を通じて、「企業は人なり」のいまと処方箋を考える。・・・(続きを読む)

    掲載日:2024年9月2日

  • 鬼時短式「時間資本経営」の極意 CHRO FORUM

    人的資本経営の号砲が鳴り、CHROのマネジメント範囲は急激に膨張しています。その中で見失ってはならない本質は、貴社が「全社の時間資本」を最大限に活用して事業を回せているかどうか。そもそも企業経営とは「時間資本」を調達して効果的に運用し、企業価値を高める営みです。いまCHROに求められるのは「限られた時間資本の最適配分」への強いコミットメント。つまり「時短できることは【鬼時短】し、時短してはならないことへの資源集中投入」の断行ではないでしょうか?その実践法をお伝えします!・・・(続きを読む)

    掲載日:2024年8月1日

  • 海外人材活用への道筋―企業の国際競争力強化のために ~「人的バランスシート」の考え方とその応用~ CHRO FORUM

    現在、欧州の多くの国の人たちが日本に期待・注目しているのを感じる。一方、多くの日本企業の欧米現法の経営陣現地化の流れにより、経営幹部が欧米で経営経験を積む機会が減少し、日本企業の国際競争力の低下が懸念される。英語公用語化の流れが止まって、各社はダイバーシティを掲げながらも、日本語を話せなければ活躍の機会は限定され、彼らにとって魅力的な市場環境とは言えない。これらの問題を解いていく際に参考になると思われる「人的バランスシート」の考え方を紹介し、優秀な外国人の方に日本で活躍の場を提供し、経営に参画寄与してもらう道をつけるために何ができるについて、「人的バランスシート」の応用問題として、小職の経験を参考に一緒に考えて頂く機会としたい。・・・(続きを読む)

    掲載日:2024年8月1日

  • 経営に資するフェムテック活用 ~女性の健康推進が経営課題を解決する道のり~ CHRO FORUM

    「フェムテック」「女性の健康推進」。D&Iや健康経営の中で近年注目されているこのテーマは、ほとんどの企業が健康経営優良法人認定をゴールに取り組んでいるのが現状ではないだろうか。AI・データを得意とするFloraのCEOが、フェムテックの必要性から経営に資する活用事例、業界ごとの違いまで、データに基づき幅広く解説する。・・・(続きを読む)

    掲載日:2024年6月3日

  • 企業の人的資本経営を成立させるための社内労働市場の作り方 CHRO FORUM

    経営・事業と連動する人材戦略の策定や人材投資を行う上で、流動性が未だ低い日本においては、現在いる従業員の能力の向上、エンゲージメントの向上が欠かせない状況にある。しかし、その従業員も事業の変化と連動して変わっていくにあたり、“選択肢”がその企業の中で見えない中では結果悪い滞留を起こしてしまう。そのため、それを打破するための“社内労働市場”とは何か、どのように形成されるべきかについて説明する。・・・(続きを読む)

    掲載日:2024年6月3日

  • 日本企業法務部門の現況-ACCサーベイ2024の分析

    毎年行われているACCによるChief Legal Officer Surveyは、グローバルレベルにおけるCLO、法務部門の状況を知るために非常に有益な情報を提供する。一昨年、昨年に引き続き、回答のうち日本からのそれを抽出し、グローバルとの比較および昨年との変化の立体的な分析を行い、我が国の法務部門の現況を垣間見る。・・・(続きを読む)

    掲載日:2024年6月3日

  • 企業法務に役立つ、AIを活用したリーガルテックと外部弁護士マッチング

    昨今、AIを活用したリーガルテックサービスが登場し始めている。企業法務においてAIの活用の可能性について議論するセミナーを、リーガルサービスの社会浸透を目指す「一般社団法人X-Legal協会」の代表理事である多田猛弁護士が行う(X-Legal協会自身も、Microsoftからの支援を受け、生成AIを活用したリーガルテックサービスを展開している)。・・・(続きを読む)

    掲載日:2024年6月3日

  • 1時間でわかる人的資本経営セミナー ~人的資本経営を踏まえた人事戦略を考えられる~ CHRO FORUM

    1月26日に出版となった書籍『図解 人的資本経営』をベースに、人的資本経営の実践に向けて「要は何をどうすれば良いか?」を徹底的に分かりやすく解説をしていく。特に、独自の人事戦略ストーリーを描き出す上でのフレームワーク・考え方や、人材ポートフォリオの作り方、など各社で実際に困っておられるポイントについては詳しい手法を解説していく。・・・(続きを読む)

    掲載日:2024年5月7日

  • SDGs経営と企業法務 ~企業倫理のリーダーとしての期待~

    現在CLO FORUMに「SDGs経営と企業法務」を連載している。私が総合商社に入社したのは1980年であるが、当時と比較すると現代の企業法務が対処する業務範囲の拡大はめざましく、また経営層からも高い期待が寄せられている。今回のセミナーにおいては、これまで16回のCLO FORUMへの寄稿を振り返り、現代の企業法務に期待される知識・能力はどのようなものかを総括すると共に、自身の経験なども参考にして、企業法務の方々のキャリアプラン(その可能性やアプローチ)についても言及したい。・・・(続きを読む)

    掲載日:2024年4月1日

  • 人的資本経営実現のカギ:後継者計画 ~優れた組織が行っている後継者育成のベストプラクティス~

    経営環境が急速に変化する中で、持続的に企業価値を向上させるには、あらゆる事態や変化に備え、常に後継者候補人材をプールし、育成を続ける必要がある。しかし、MSC/DDIの大規模調査「グローバル・リーダーシップ・フォーキャスト」によると、優れた人材供給体制を有する組織はグローバルで12%、日本ではわずか5%で、重要な役割を担う人材の不足は深刻な状況だ。本セッションでは、人的資本経営実現のカギとなる後継者育成に焦点を当て、優れた組織が行っている後継者育成のベストプラクティスと人事が取るべき具体的なアクションを紹介する。・・・(続きを読む)

    掲載日:2024年3月1日

  • ミドルマネジメントによる人的資本経営の推進 ~多様な社員のパフォーマンスを発揮し、成果に繋げるためのマネジメントスタイルへの変革~

    人的資本経営とはそもそも何を意味し、これまでの経営と何が違うのか。その本質は、現場社員に近い管理者の従来型のマネジメントスタイルを変革し社員が最大限のパフォーマンスを発揮できる環境を築き、一人ひとりの魅力を解放し成果への道を支援することである。本講演では、この人的資本経営を社内に浸透させるうえでベースとなる、管理者のコミュニケーションや振る舞いなど、ミドルマネジメントのあるべき姿についてお話しする。・・・(続きを読む)

    掲載日:2024年3月1日

  • 経営の想いと情報浸透がもたらす、組織と個人のポテンシャル最大化

    「人的資本」の開示が2023年3月期決算以降、上場企業を中心に義務づけられた。企業は、人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげることが求められている。本セッションでは、経営の想いと情報浸透が、個人および組織の成長にどのように寄与するのか? 両者のポテンシャルの最大化と、注目されている組織エンゲージメントとの関係性について解説する。・・・(続きを読む)

    掲載日:2024年3月1日

  • 企業価値向上に向けた人的資本投資の実践 ~グローバル企業としての取組ご紹介~

    企業経営を取り巻く環境が刻々と変化する現在、成長の要となる「人的資本への投資」の重要性は高まり続け、とりわけ“個”の力を活かしきるための組織戦略、それを支えるテクノロジーの有効性が強く叫ばれている。本セッションでは、米国に本社を置くオラクルが「経営戦略と同期した組織づくり」や「適材配置」が企業価値向上にどう寄与するのか、またこれを支えるテクノロジーの重要性、活用方法について考察する。・・・(続きを読む)

    掲載日:2024年3月1日

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