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グローバル・コミュニケーション

国際コミュニケーション戦略策定の方法(2)
国際コミュニケーション力の企業理念・経営方針からの展開

本名 信行

青山学院大学名誉教授
一般社団法人グローバル・ビジネスコミュニケーション協会代表理事

猿橋 順子

青山学院大学教授
一般社団法人グローバル・ビジネスコミュニケーション協会理事

はじめに

 企業は、その企業理念や経営方針に沿った国際コミュニケーション戦略を策定することが求められる。ここでは、日本の飲料会社、サントリーとアサヒを事例に、企業理念・経営方針に応じた国際コミュニケーション力を整理してみたい。もちろん、企業理念・経営方針のすべてが国際コミュニケーション戦略の範疇に入るとはかぎらない。実際には、国際コミュニケーション戦略を策定していく中で、どこまでを範疇に含めるのか、といった議論が生まれることが期待される。ここでは、国際コミュニケーション戦略策定の事例提示を目的とするため、企業理念・経営方針のすべてが国際コミュニケーション戦略の適用内に入ると仮定して議論を進めることにする。

企業理念・経営方針に応じた国際コミュニケーション力

(1)サントリーの場合
 以下は、サントリーの企業理念・経営方針の抜粋である。

2020年6月15日

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