2021年2月1日
人材開発
社員が越境学習しなければジョブ型雇用は失敗する
藤岡 長道
日本人材マネジメント協会理事長、ATD JAPAN理事
合同会社FJRC 代表社員、HR総研上席コンサルタント
株式会社J-Labo 主席研究員、株式会社ワークハピネス チーフ・カタリスト
日本的経営にジョブ型を持ち込むだけでは危険である。特に米国企業においてジョブ型が必要であり、それが機能するのは、転職によって職場に新たな情報と緊張感が持ち込まれることが理由の一つだ。同じ職務の人事部門においても、人事部長からスタッフまでが、5年後には全員他社の人材と入れ替わっていることもある。人事部長がライバル会社や異業種からの転職者だとしたら、越境学習が社内で実現する。一方、ジョブ型雇用の名の下で、5年間同じメンバーの部を想定したとき、その部員は学習と成長が進むだろうか。
2021年2月1日
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