事例に学ぶデジタル活用の処方箋・二章
サステナブルな企業価値向上に向けた
日本企業・欧州企業の取り組み実践例
～非財務指標の経営管理への織り込み方～

中野 浩志

SAPジャパン株式会社
早稲田大学大学院非常勤講師
一般社団法人日本CFO協会主任研究委員

　2023年11月22日に「サステナブルな企業価値向上に向けたCXOの役割」をテーマにしたセミナーが実施され、日本企業（日本電気、以下NEC）、欧州企業（独SAP）、コンサルティングファーム（PwC）、経済産業省と多様な視点からサステナビリティトランスフォーメーション実践事例共有や課題および今後の方向性についての考察と提言があった。

　本稿では非財務指標の経営管理への織り込み方に焦点を当て、NEC経営企画部門ステークホルダーリレーション部サステナビリティ戦略企画室室長の廣井ゆりあ氏（以下廣井氏）、SAP SE Chief Accounting Officer, Prof. Dr. Christopher Sessors氏（以下クリストファー氏）の講演内容を参照しながら、日欧企業の先進的な取り組みについて考察していきたい。

　NECとSAPは本拠地が日本とドイツで異なるものの、事業構造変革に向けて組織・プロセス・ルール・ヒト（マインドセット）・データ・システムの六位一体でコーポレートトランスフォーメーションを推進している点、パーパスを起点に経営戦略にサステナビリティをしっかり織り込んでいる点、そしてテクノロジーを駆使した定量的な方法も加味してマテリアリティを特定した上で、非財務指標を活用した施策推進を進めようとトライ＆エラーを重ねている点は共通している。