DX人財を採用するための打開策
─外国人IT/Data/AIエンジニアを採用するには─

中川 有紀子

株式会社インヴィニオ
ESG/統合報告書アドバイザリーサービス事業部事業部長
立教大学大学院ビジネスデザイン研究科前特任教授
慶應義塾大学商学博士

手段としてのDXが中期経営計画に組み込まれ、DX人財の需要が増える中、近年では一定のIT/データアナリシス/AI/機械学習（以下MLと呼ぶ）/深層学習（以下DLと呼ぶ）のスキルを持っている広義のITエンジニアの採用が非常に難しくなっている。

　経産省が発表した報告によると、2030年にはIT人財が少なくとも16万人、最大では約79万人不足すると予測されている。少子化、日本のIT教育の遅れ等の理由で、国内のIT人財不足が深刻化する中、新しいタレント母集団として外国人エンジニアが注目されてきている。

　財務、経理、経営企画のDX化で、一人でも優秀な外国人IT/Dataアナリスト/AI/ML/DL人財がいてくれればなあ、と考えるCFOの方も少なからずおられるかと察する。筆者の経験では、日本企業内での外国人一人採用は浮いてしまい、組織になじめず、本来の能力が発揮させることができなく、当人も疎外感を感じ、ほどなくして退職してしまうケースが多いので、少なくとも同時に三人採用することを強く勧める。三人いれば、アウェイの日本で働くことへの不安感払拭、孤独感払拭、組織内での存在感、良い意味での競争意識も働き、9倍くらいに実力を発揮してくれるであろう。