2008年に刊行された広辞苑第6版に、IR（投資家向け広報）が採録された。IRが日本の新聞記事に初めて登場したのは1987年だから、これはほぼ20年でIRという語彙が広く世の中に浸透し、認知された証（あかし）だといっていい。実際、「IRの実態調査2014」（日本IR協議会、回答1,029社）によれば、IR活動を行っている企業は96.6%（994社）に達する。もう企業のIR活動は当たり前である。IR専任者のいる企業は76%（754社）で、独立した部署のある企業も47.5%（472社）と半数に迫る。そして現在、企業業務としてのIR活動はその効果を問われる。今回は、その効果測定を取り上げよう。

IR活動の評価は「投資コミュニティからの非公式なフィードバック」で

　まず、IR活動のビジネス・モデルを作り出した米国企業の「IR部門のパフォーマンスを評価する方法」はどうだろう。DR（預託証書）大手バンク・オブ・ニューヨーク・メロン銀行（BNY MELLON）の「IRのグローバル・トレンド2013 」（表1参照）によれば、トップは「投資コミュニティからの非公式なフィードバック」（79%）である。「非公式な」というのは、自社のIR活動について、社外の第三者が機関投資家やアナリスト、市場関係者などを対象に行う認識度調査とは別のフィードバックだからである。

　IR部門からのこうしたフィードバックは、CEO（最高経営責任者）の97%、CFO（最高財務責任者）の98%に報告され、「セルサイド・アナリストの見方」や「競合他社の情報」が経営トップに伝わっている。