2024年12月2日
マネジメント・アイ
ジョブ型雇用を通じた労働市場変革を考える
第5回 Gender Pay Gapの現状と解消に向けた要因分析と事例紹介
伊藤 実和子
マーサージャパン株式会社
組織・人事変革コンサルティング プリンシパル
2024年2回目の情報開示に基づく日本のGender Pay Gapの現状
常時雇用労働者が301人以上の企業に男女の賃金差異の公表が義務化されてから約2年が経過し、多くの対象企業が2回目の情報開示を完了した。ここで改めて、厚生労働省「女性活躍推進企業データベース」に基づき、2024年7月8日時点のデータと2023年7月6日時点のデータを比較しながら、日本のGender Pay Gapの現状を俯瞰したい。
2024年12月2日