環境変化と求められる人材

　リーマンショック以降、流動性危機への対抗手段として日本企業は現金を社内に積み上げてきた。守りの経営を固めた日本の上場企業の現預金は、2015年3月には102兆円に達した。そうした企業環境を大きく変えたのが、アベノミクスによる攻めの経営への転換であった。その成否は別として、確かに“空気”は変化した。株価の上昇と円安で稼ぐ力が回復すると、株主から手元現預金の活用を迫られた企業は、「株主還元」「海外展開」「設備投資の国内回帰」など成長戦略に資金を振り向け始めた。

　そうした“いま”の経営課題を代表するキーワードが3Gである。Group、Global、Governanceの3つのGは、互いが密接に関連する。連結会計導入以降、「時代は3G」という掛け声はあったが、企業の取り組みは本格化してはいなかった。しかし、国内市場が成熟すれば、業種を問わずあらゆる企業が海外展開せざるを得ず、海外に送り込む管理系人材の育成を急ぐ企業も少なくない。日本企業の経営陣にも3G戦略に真剣に取り組まなければならないという認識が共有されている。