競争環境下におけるシナジー分析の意味合い

井口 耕一

株式会社 KPMG FAS
ストラテジーグループ パートナー　

　言うまでもなくM&Aには目的があり、背後には会社や事業（部）の戦略、そして中心には戦略や目的を達成するための事業計画が存在する。事業計画とはすなわち、将来における事業の設計図であり、M&Aの目的そのものに直結する（もしくは極めて密接に関連する）重要な概念がシナジー効果である。定量化されたシナジーは事業価値の算定（*1）や交渉のインプットになると同時に、ポストディールのアクションプランそのものに収斂されていく。その意味でも、シナジー効果の定量化は事業計画策定の根幹を成す不可欠な作業と言える。

　ところが、われわれの調査によれば、プレディールの段階でシナジー分析を「充分に」行ったことのある企業はわずか22%にすぎず、多くの企業（44%）は「ほとんど何もしなかった」、「非常に少なかった」と回答している。実際には、M&Aの目的そのものがシナジー創出という考え方から乖離しているケース（特定技術の獲得や救済という名の相対取引など）があるのは事実であるが、一方で次回のM&Aに活かしたい改善ポイントは何かという調査では、「より詳細な調査実行」、「より詳細な計画立案」が合わせて30%を超える結果になっており、事前準備の不備を反省している企業が多いのも事実のようだ。