アナリシス

キャッシュ・フロー情報はなぜ利用されないのか？

　有価証券報告書の最初のページには、報告企業の「主要な経営指標等の推移」が記載されており、その中には、売上高、当期純損益、純資産額等と並んで、報告企業の過去5事業年度における「営業活動によるキャッシュ・フロー」「投資活動によるキャッシュ・フロー」「財務活動によるキャッシュ・フロー」が必ず開示されている。また、有価証券報告書に含まれる財務諸表に対する独立監査人の監査報告書には、報告企業の財務諸表が「決算日現在の財政状態並びに同日をもって終了する会計年度の経営成績及びキャッシュ・フローの状況を全ての重要な点において適正に表示しているものと認める」旨が記載されている。

　会社四季報や日経会社情報にしても、紙面のスペースが少ないにもかかわらず、直近事業年度における営業・投資・財務活動のキャッシュ・フロー情報は必ず掲載している。このように、企業体の営業・投資・財務活動におけるキャッシュ・フロー情報は、売上高・当期純損益・純資産額と並び立つほど重要な財務指標であることに異論の余地がないにもかかわらず、日本の資本市場において、これらのキャッシュ・フロー情報が有効に利用されることは少ない。