2018年2月20日
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- パネリスト(ご氏名50音順)
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石田 猛行 氏
インスティテューショナル
シェアホルダー
サービシーズ株式会社
(ISS)代表取締役大場 昭義 氏
一般社団法人
日本投資顧問業協会
会長ジョージ・
オルコット 氏慶應義塾大学
商学部
特別招聘教授西山 光秋 氏
株式会社日立製作所
代表執行役
執行役専務 CFO 兼
財務統括本部長
- モデレータ
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藤田 純孝
一般社団法人
日本CFO協会理事長
藤田 2014年に日本再興戦略が閣議決定されて以降、今日に至るまで会社法改正、コーポレートガバナンスコードおよびスチュワードシップコードの導入等、日本企業のコーポレートガバナンス改革の進展はご承知の通りです。社外取締役の選任数はこの2年で大きく増加し、機関設計においても監査等委員会設置型の導入が2017年7月時点で約800社、全上場企業の23%に及んでいます。外形的な面で大きな変化があった一方で、改革が志向する種々の課題、中でも攻めのガバナンス、すなわち企業の収益性の向上や企業価値の持続的成長につながる実質の変化について、検討し理解しておく必要があります。本日は立場の異なる4人のパネリストにご登壇いただき、それぞれの視点から現状を検証し、課題の抽出をはかっていきたいと思います。
2018年2月20日