デジタルエンタープライズの実現に向けて
～機械学習による業務プロセスイノベーション～

中野 浩志

SAPジャパン株式会社
米国公認会計士・公認情報システム監査人
早稲田大学大学院非常勤講師
日本CFO協会主任研究委員

　米国ではAI（人工知能）技術を使って新素材開発を加速する国家プロジェクトが進行している。通称「マテリアルゲノム計画」。導電性など望みの性能を持つ材料の組成や構造の割り出しといった技術者の試行錯誤をAIが取って代わり、10～20年かかる新素材の実用化を大幅短縮することを目論む。こうしたAIの得意なことを活かして人を補助し、社会や企業収益に役立たせるシナリオを創出・活用していくことが今後ますます重要になってくる。

　企業経営も例外でない。事業投資など経営の最終判断を人が行うことは変わらないと思われるが、意思決定に至るまでのプロセスは大きく変わる可能性がある。人がエクセルと格闘して資料を作り上げる代わりに、AIが社内外の膨大なデータを分析し、人間には思いつかないような幅広い選択肢を比較検討した上で優れた選択肢と根拠を示し、経営者が最終判断するという具合だ。こうした経営支援シナリオは実用化に向けた開発が進んでおり、劇的な意思決定スピードの向上が期待できる。シナリオそのものは昔からあるものだが、その実現を妨げていた技術的制約がテクノロジーの進化で解消されつつある。