私⾃⾝は、⼈事を担当したことも、管掌したこともほとんどなく、今現在も弊社の社内⽂化の改⾰、あるいは⼈財育成について試⾏錯誤している最中である。その現状を皆様にお話しさせていただく。

　塩野義製薬は⼤阪に本社を有する140年以上の歴史を持つ会社である。医療⽤医薬品を主としており、⼀般的には馴染みがないと思うが、COVID-19関連のプログラムをいくつか動かしている関係で、ときどき新聞紙上などで名前が出てきている。

マクロ環境の激変とリーダーシップ

　新型コロナウイルスのパンデミックが起き、マクロ環境は激変している。それに伴い企業のミッションも大きく変わってきている。今日はそのこととリーダーシップがどのように関連しているのかを中心に共有させていただく。

　今日は「変わり続ける力」というテーマで共有させていただく。

日本版HRBPプログラム開発委員会の取り組み

土井氏　最初に私のほうから「日本版HRBPプログラム開発委員会の取り組み」について紹介させていただきます。

人事部門の業務は、人材の採用から配置、異動、評価、育成・研修、組織開発、労務・福利厚生など多岐にわたります。これまでの組織の価値観や慣習を踏襲するだけでは、ニューノーマル時代の人事業務は不十分です。この度、企業の人事部門の若手社員が集まり、『HRBPの視点で考え、テクノロジー視点で実行する。』をテーマに、2021年5月から7月にかけて全6回の「未来エグゼクティブ会議」を開催しました。人事の理想と現状を比較して課題を可視化し、フレームワーク「As is / To be」をベースに議論した結果を報告します。

ESG経営の流れにおいて、企業の経営資源として人的資本の開示が国際標準規格（ISO 30414）に設定された。日本でも2020年10月に調査レポートが発表され、コーポレートガバナンスに関連した情報開示の大きな流れが広がりはじめている。人財指標を把握し、計画するためには人事部、経営企画部が一体となった体制の重要性が増す。財務・非財務情報を統合し、合理的な経営人事計画を支援する情報基盤Boardができる戦略人事としてのニーズを考察する。