企業買収の成功は、経営戦略だけではなく人事戦略にかかっている。にもかかわらず、多くの企業では、人事部門が受け身になっていないだろうか。人事部門の使命は、断層的な変化に対応できる人材を創出する仕組みを創ることである。企業も生物のような有機体であるので、現在の環境に最適化する方向に進化していく傾向がある。つまり、経営資源の効率性を追求して、生産性の高い主力部門に人材を集中配置し、生産性の低い部門の人材を縮小するという考え方だ。

GLOBAL MANAGEMENT グローバルマネジメント

HRジャーナリズム　人的資本経営のその先へのヒント
CHRO力その62：ウェル・ビーイングを追求する？

伊藤 武彦

NUCBビジネススクール 教授

　ここ数回、現代リベラルアーツ４つの言語に紙面を割いてきた。我々の周囲では、これらがアップデートされていないために不本意に起こっている企業事件が多い。その多くが４つの言語のバランスが偏っていたり、その中でも、更に偏っていたりするようなことから発生しているとみられる。一連のアクティビスト関連、不祥事事例などは、ビジネス史のプロ経営者論に教訓として残ることになろう。勿論、我々は失敗から学ばなければならない。現在の企業のあり方、取締役・CXOsといった経営陣に求められる（資質ではなく）能力とは？　そして何を考えるのか？　その先にある企業とは？

　筆者は、2021年より、日本で株式上場している企業の時価総額上位500社の年末時点の時価総額とPBR（Price Book-value Ratio：株価純資産倍率）のデータを基に、日本の時価総額上位企業の企業価値（＝時価総額）に占める無形資産価値について分析を行っている。本連載の第16回で、2023年末のデータを基に日本企業の無形資産価値について述べた_*１が、本稿は2024年末のデータを基にした続編である。

　自身の30年以上にわたる両立経験を活かし、仕事と介護の両立支援システムLCATを開発・提供する株式会社チェンジウェーブグループ（旧・株式会社リクシス）創業者による、CHRO目線からの「仕事と介護の両立支援」をテーマとした連載

静かな激震

　「DEIという言葉自体が、今や経営リスクになりつつある」―。つい１年前には想像もしなかった事態が、米国企業で起きている。10年以上かけて築き上げてきた多様性推進の取り組みを、どう舵取りすべきか。2024年11月の大統領選後、ウォルマートが「DEI」から「Belonging（帰属意識）」への転換を発表したのは、まさにこの危機感の表れだった。

　デジタル化、グローバル化による産業の高度化、ビジネスモデルの早期陳腐化といった背景から、企業変革が必要になっている。しかし、旧態依然とした経営やマネジメントから抜け出せないために、職場や働く人に様々な問題が起こっている。2022年のギャラップ社が行った仕事への熱意度調査（従業員のエンゲージメント調査）で、日本企業に勤めている人で熱意ある社員はイタリアと並んで５％という結果であった。また、やる気のない社員が72％、周囲に不満をまき散らし無気力な社員は23％という結果であった。

人事責任者として人的資本経営を戦略的に構想し、着実に実践するためには、まず経営戦略と連動させる仕組みづくりに着手しなければならない。従業員のスキル、経験、パフォーマンスなどの人事データを可視化し、経営戦略との関連性を分析することで、初めて効果的な人財戦略を実践することが可能となるのである。本講では数々の著名企業において、人事責任者を歴任し、実践してきた経験に基づく門外不出の秘訣を伝授する。

近年、経営チームの質や人材育成に関する研究の進展には目を見張るものがある。自社の社長の行動は事業環境にマッチしたものになっているか、経営陣のスキルマトリックスは経営資源の最適分配を可能にする陣容になっているか、経営人材育成は長期的視点で計画されているか、など最新の研究成果に基づき、望ましい経営のあり方について、同分野を代表する研究者二人が解説する。

≫第43回CHROセミナーについてはこちら

≫今後開催予定のCHROセミナーについてはこちら