今回は、組織における管理職・経営陣が失敗する典型的なパターンを2つのキーワードから考えてみる。 社員は組織から能力を認められて、昇格したりリーダーを任せられる度に２つのネガティブな「ばい菌」に感染していく傾向がある。それは第１に「過信菌」、第２に「保身菌」である。

GLOBAL MANAGEMENT グローバルマネジメント

新世界
─グローバルレベルでの日本のCHROの新たな役割、
スキルについて─
CHRO力その48：CHROの2024＋審美眼

伊藤 武彦

NUCBビジネススクール 教授

　2023年はAI、Generative AIの年であったと言えるだろう。では2024年はどうなるだろうか？　新しい年も引き続きAIの年になることは間違いないだろう。しかし、2023年後半から劇的な進化を遂げているAIの機能は、我々に更なる楽しみと試練を与えてくれるに違いない。

　2023年5月に、EU（European Union：欧州連合）で男女間賃金格差透明化指令（Pay Transparency Directive）が成立した_*1。EU法は、一次法（Primary Legislation）、二次法（Secondary Legislation）、判例（Case-Law）の３つに分けることができる。一次法は、EUの基本条約を指し、二次法は一次法である基本条約を根拠に制定される法令で、規則（Regulation）、指令（Directive）、決定（Decision）、勧告（Recommendation）、意見（Opinion）があり、EUの男女間賃金格差透明化指令は二次法の中の指令に当たる。

世界的規模調査「グローバル・リーダーシップ・フォーキャスト（GLF）」から導き出されたリーダーシップの未来予測
～グローバル及び日本のリーダーシップの行方～
第２回　優れた人材供給体制の作り方

福田 俊夫

株式会社マネジメントサービスセンター 取締役

　本連載では、世界的な規模で展開された調査、「グローバル・リーダーシップ・フォーキャスト（GLF）」により導き出されたリーダーシップに関する未来予測の中から、特に重要な所見を取り上げて紹介する。

　日本は「人類史上かつてない高齢化社会」に突入しており、今後も状況はより困難になっていく。そうした背景を受けて、経済産業省は、健康経営の評価指標に、これまでの法定の介護休業制度に加えて、介護リテラシー教育（特に管理職）などを追加した。今後の健康経営の評価では、定期的なアンケート調査や管理職研修の実施状況など、具体的な対応が求められる。

　人的資本経営時代において、企業は人事管理中心の在り方から社員支援を見据えた取り組みへと変わってきている。どの企業のCHROも「会社と社員は対等の関係」であることを強調する。

　2023年は、我が国の人事領域における大きな転換点であったといえよう。この年の最も注目すべき動きは、人的資本情報の開示、リモートワークからオフィスへの回帰、リスキリング、そして生成AIの登場である。これらのトレンドが、企業経営や人事戦略に深い影響を与えたことは、読者の多くもお感じのところだろう。そこで、本稿では、改めて2023年を振り返りつつ、そこから2024年に向けた示唆を考察していこう。