今回は、「経営者にとって大切な素養と能力」の4回目として、「予兆発見の感度」をとりあげる。「予兆」は舞台のカーテンの影からそっと顔の一部を覗かせているが、舞台の中央にはいない俳優のようなものだ。いずれ、舞台の中央に登場して踊り出すがまだ多くの人には見えない。経営者にとっての重要な決断は2つある。第一に環境変化にタイムリーに適応していくための決断、第二に変化をタイムリーに創り出すための決断である。この決断が組織の成長と衰退を決定する。

GLOBAL MANAGEMENT グローバルマネジメント

新世界
─グローバルレベルでの日本のCHROの新たな役割、
スキルについて─
CHRO力その24：女性リーダーを本気で育成するVer.2

伊藤 武彦

NUCBビジネススクール
研究科長補佐／教授

　2022年は人事にとってどのような年になるのだろうか。昨年末から明確に見られるようになったことから言える事がいくつかある。この話の断片は2021年11月25日に行われた第4回CHROセミナーでも速報的にお伝えしたが、今回はそれを改めて文字として起こし直しながら眺めて考えていきたい。

　行動経済学の世界から生まれた新しい概念「ナッジ（よい行動への後押し）」は、従来の「政府→国民」という枠組みを超えて、今や企業でも導入が始まっている。

　今回は、「ナッジ」が注目される背景を俯瞰したのち、内発的動機を活用したナッジに焦点を当てて、組織や自分自身をナッジする手法について紹介していく。

　企業報告の基準を開発するVRF（Value Reporting Foundation）が、2019年9月に「Human Capital Project（人材資本プロジェクト）」を開始し、人材資本の開示基準の研究をしている_*1。VRFは2021年6月にIIRC（International Integrated Reporting Council）とSASB（Sustainability Accounting Standards Board）が統合されてできた団体であるが、2021年11月3日に、IFRS（International Financial Reporting Standards）およびCDSB（Climate Disclosure Standards Board）と2022年6月に統合されることが発表された。

　VRFでの人材資本プロジェクトは5つのフェーズに分けられており、フェーズ1からフェーズ3で実行する初期調査や業界インタビュー等を終え、2021年11月時点ではフェーズ4の段階におり、次のステップで深掘りすべきプロジェクトの提案内容を詰めているところである。

グローバルレベルでESG投資の大波が企業経営の変革を迫っている。講演ではまず、背景にある欧米の法規制の変化が日本にも大きな影響を及ぼしていることを概観する。その後、2018年にISOが人的資本開示に関するガイドラインを公表後に急増中の民間企業側の人的資本開示について具体的な事例を交えて解説を加える。その上で、経営視点から見たときに、日本企業が人的資本経営と開示を志向する必要性、必然性とメリットを提案し、そのために必要な備えについて提言を行う。

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