AFP2023サンディエゴ

　とても懐かしい響きで、私が最後にAFPカンファレンスを訪れたのは、2017年のサンディエゴ。世界全体がコロナの影響を受けたように、AFPのカンファレンスもコロナ時はリモートであったが、徐々にリアルなイベントに戻り始め、今年はコロナ前の水準である6,000を超える参加者を記録したとのことで、CEOのケイツ氏も胸を撫で下ろしていた。実際、イベントの運営上も全くコロナへの配慮はなく、すっかり通常運行に戻っていた柔軟さは、さすが米国と思われた。

　近年、日本企業においてFP＆A（Financial Planning ＆Analysis）組織を立ち上げ、その機能を高め、CFO（最高財務責任者）や経営企画担当役員が企業価値・事業価値を高める活動を強化する変革が多く見られるようになった。日本CFO協会では、2023年7月から半年間の予定で、法人会員等向けにFP＆A研究会を立ち上げ、FP＆A組織組成や人材育成などに関する課題や対処法などを共有している。今後各企業が成果を出していくことを期待している。

　いろいろな企業のお手伝いをしていると、今の経営スタイルをどう変え、どういう経営を目指すのかを真剣に考え、模索しているトップに遭遇することが多い。変化のスピードが加速している今、ビジネスモデルを変えるにも、テクノロジーのインパクトや価値を十分に理解しないと、あっという間にビジネスは変質する。

　だからこそ、企業は戦略検討の場を意図的に作り、短期的な視点に留まらず、未来からバックキャスト的な視点で経営環境を掘り下げる工夫をしている。

　1つの例として、コマツの事例は大きなヒントになるかもしれない。

迅速・的確な人財獲得プロセスとは

企業が中期経営計画を達成、2030年のあるべき姿に到達するためには、多くのことが必要であるが、一番重要なのはキャッシュ（現金）と人財ではないか。そして、この人財獲得戦略に大変苦労している企業が多いことに驚く。M&A戦略目的も、新市場、新顧客、新技術、新サービスを獲得する目的のみならず、そこにいる優秀人財獲得も目的の1つとなっている。

　組織は優秀な人財を惹きつけて採用し、定着してもらい、持てる能力を最大限発揮してもらうことで、生産性の向上、イノベーション創発、収益の成長に直接つなげていく。ということは、最初の入り口である人財採用について、大きな外部環境変化と激化する人財獲得競争の今、従来のプロセスで良いのか、古い採用プロセスの見直しを図る時期に来ているのではないか。

　今回は、初めて採用プロセスに立ち会う新任管理職、または古い採用プロセスの抜本的改善を図りたい上司の方々のために、人財獲得の根本とは何かを示し、人財獲得戦略プロセスについて議論し、あらゆる規模の企業で使える、人財獲得戦略を実現していくベストプラクティスについて考察する。

　事業や会社に関わる計数をExcel上で集計・分析・シミュレーションする財務モデリングの専門家である筆者が、CFOとして実感していることを五月雨式に述べていくのが本シリーズである。

　今回から、IF関数を使用しないで条件分岐をどう処理するか考えていきたい。

IF関数とその周辺のまとめ

　累進課税の所得税計算を条件分岐の塊と捉え、それをIF関数乱れ打ちで表現した（図1）。

事例に学ぶデジタル活用の処方箋・二章
サステナブルな企業価値向上に向けた
日本企業・欧州企業の取り組み実践例
～非財務指標の経営管理への織り込み方～

中野 浩志

SAPジャパン株式会社
早稲田大学大学院非常勤講師
一般社団法人日本CFO協会主任研究委員

　2023年11月22日に「サステナブルな企業価値向上に向けたCXOの役割」をテーマにしたセミナーが実施され、日本企業（日本電気、以下NEC）、欧州企業（独SAP）、コンサルティングファーム（PwC）、経済産業省と多様な視点からサステナビリティトランスフォーメーション実践事例共有や課題および今後の方向性についての考察と提言があった。

　本稿では非財務指標の経営管理への織り込み方に焦点を当て、NEC経営企画部門ステークホルダーリレーション部サステナビリティ戦略企画室室長の廣井ゆりあ氏（以下廣井氏）、SAP SE Chief Accounting Officer, Prof. Dr. Christopher Sessors氏（以下クリストファー氏）の講演内容を参照しながら、日欧企業の先進的な取り組みについて考察していきたい。

　NECとSAPは本拠地が日本とドイツで異なるものの、事業構造変革に向けて組織・プロセス・ルール・ヒト（マインドセット）・データ・システムの六位一体でコーポレートトランスフォーメーションを推進している点、パーパスを起点に経営戦略にサステナビリティをしっかり織り込んでいる点、そしてテクノロジーを駆使した定量的な方法も加味してマテリアリティを特定した上で、非財務指標を活用した施策推進を進めようとトライ＆エラーを重ねている点は共通している。

インタビュー対象者へのアプローチ

　異文化コミュニケーションに関する研究の一環として、日本に暮らす外国人や、外国ルーツを持つ人々を対象にインタビューをする機会が多い。インタビュー対象者をどう選ぶかは、研究の課題や問題意識に応じて、属性をあらかじめ決めるわけだが、実際に依頼する際には、知己に頼る。つまり、人からの紹介で行うことになる。さらに、インタビューに応じてくれた人に、次のインタビュー協力者を紹介してもらうこともある。