ESGやSDGsへの取り組みにおける本気の活動は待ったなしであり、経営の姿勢と根幹の志がますます問われ始めている。特に、相矛盾する能力を企業の中にビルトインするには、過去にとらわれない新しい企業価値の観点から、それらを解決につなげるためのパワーの源になるインタンジブルなアセットを時間軸を持ちながらどれだけ引き上げられるのかの戦略や実行力が、実現を可能にするカギになってきている。

　大事なことは、ヒューマンキャピタルの増大にブレーキをかけるブルシット・ジョブと言われるどうでもいい仕事＝何の価値も生み出していない、ただこなすだけの仕事を会社から極力減らすことだ。今後は、日々、過去から引き継がれ価値の重要性の精査もせずに放置されてきた大量のタスクに振り回されている環境を棚卸しし、社員を意味のない忙殺される仕事から解放し、これから必要な価値ある仕事に傾斜していくやり方を導入すべきだ。

　2021年7月16日、日本銀行は金融政策決定会合を開き、脱炭素化に取り組む企業への投融資を金融機関に促す新たな資金供給制度の骨子案をまとめ、「気候変動に関する日本銀行の取り組み方針」として正式発表した。環境対応の投融資を行う金融機関に対して、日本銀行が金利0%で資金を融資するバックファイナンス措置などを内容としている。

　本方針は、「気候変動問題は、将来にわたって社会・経済に広範な影響を及ぼしうるグローバルな課題となっている。この問題への対応を進めるためには、国会・政府の政策対応と同時に、社会・経済を構成している各主体による積極的な取り組みが求められる」との問題意識を示した上で、「物価の安定と金融システムの安定という日本銀行の使命に沿って気候変動に関する取り組みを進めるため、既存の措置も含めて、以下のような各種の施策を実施することを内容とする、包括的な取り組み方針を決定した」として、以下の5点を挙げている。

事例に学ぶデジタル活用の処方箋・二章
エーザイ社のESG／非財務指標の
経営管理への織り込み方

中野 浩志

SAPジャパン株式会社
早稲田大学大学院非常勤講師
一般社団法人日本CFO協会主任研究員
米国公認会計士　公認情報システム監査人

　ビジネスの持続的成長に向け、ESG（Environment, Social, Governance）への取り組みを企業価値にどう結びつけるか、多くの企業が模索している。近年、世界のESG投資は37兆ドルを突破。企業の市場価値における無形資産の割合も1975年の20％に比べて2015年は80％と、企業価値に占める比率が逆転し、ESG経営の重要性は高まる一方だ。

　前回、独SAP社のサステナブル経営実践事例で非財務指標を経営管理へどのように織り込んでいるのか、非財務情報と企業価値の相関分析・開示を含めた実践事例を紹介した。今回は日本企業でESG経営をリードするエーザイ社の取り組みをご紹介する。_*1

はじめに

　「十年に一度の嵐が毎年来るんだから、まったくやってられない」──外洋を航海する大型船舶の船員が思わず漏らした愚痴である。これを聞いた時、社会言語学者である私は、航海の様子や、嵐に遭遇した時の船員達の対応、そして誰にとっても重要である異常気象の問題より、この表現に耳を奪われた。……「十年に一度」が「毎年」来る？

「空のドラム缶」の暗示

　言語相対性仮説、別名、サピア・ウォーフ仮説（後に詳述）を唱えたアメリカの言語学者、ベンジャミン・L・ウォーフは、彼の学問上の関心の発露が、勤務していた保険会社における業務中の気づきにあったと著書の中で記している。