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明日をめざすIR 活動④
IR活動の効果測定を考える

米山 徹幸

埼玉学園大学大学院 経営学研究科 特任教授
NIRI(全米IR協会)会員

 2008年に刊行された広辞苑第6版に、IR(投資家向け広報)が採録された。IRが日本の新聞記事に初めて登場したのは1987年だから、これはほぼ20年でIRという語彙が広く世の中に浸透し、認知された証(あかし)だといっていい。実際、「IRの実態調査2014」(日本IR協議会、回答1,029社)によれば、IR活動を行っている企業は96.6%(994社)に達する。もう企業のIR活動は当たり前である。IR専任者のいる企業は76%(754社)で、独立した部署のある企業も47.5%(472社)と半数に迫る。そして現在、企業業務としてのIR活動はその効果を問われる。今回は、その効果測定を取り上げよう。

IR活動の評価は「投資コミュニティからの非公式なフィードバック」で

 まず、IR活動のビジネス・モデルを作り出した米国企業の「IR部門のパフォーマンスを評価する方法」はどうだろう。DR(預託証書)大手バンク・オブ・ニューヨーク・メロン銀行(BNY MELLON)の「IRのグローバル・トレンド2013 」(表1参照)によれば、トップは「投資コミュニティからの非公式なフィードバック」(79%)である。「非公式な」というのは、自社のIR活動について、社外の第三者が機関投資家やアナリスト、市場関係者などを対象に行う認識度調査とは別のフィードバックだからである。

 IR部門からのこうしたフィードバックは、CEO(最高経営責任者)の97%、CFO(最高財務責任者)の98%に報告され、「セルサイド・アナリストの見方」や「競合他社の情報」が経営トップに伝わっている。

2015年1月15日

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